サプリメントは医療費控除の対象になりますか?
一般論としまして、サプリメントは法的には食品になりますのでどの製品でも医療費控除の対象とはなりません。ただし、不妊治療の一環として医師による指示で使っている旨を申し出ると対象となることがあるようです。その場合でも、必ずそうなるとは限らず、税務署によって、また、担当者によって判断が異なるようです。
(2018年3月27日)
一般論としまして、サプリメントは法的には食品になりますのでどの製品でも医療費控除の対象とはなりません。ただし、不妊治療の一環として医師による指示で使っている旨を申し出ると対象となることがあるようです。その場合でも、必ずそうなるとは限らず、税務署によって、また、担当者によって判断が異なるようです。
(2018年3月27日)
オメガ3脂肪酸は併用いただいて問題ございません。それ以外(葉酸・ビタミンD・亜鉛)はウィメンズマルチに含まれていますので、特別な事情がない限り、併用する必要はありません。
(2023年8月26日)
葉酸か、MVM(マルチビタミンミネラルフォーウィメン)か、いずれを選択するかは、葉酸だけを補充するのか、葉酸も含めた全てのビタミンやミネラルを補充するのかの違いになります。そもそも、ビタミンやミネラルは自分でつくることができず、食事から食べて摂り入れています。そのため、ビタミンやミネラルを補充する必要があるかどうかは、どんな食べ方をしているかによります。要するに、概ね、バランスよくお召し上がりになっていらっしゃるのであれば葉酸だけでよいと思いますし、食事だけでは不安がおありでしたらMVMがよいと思います。ただ、ちゃんとお召し上がりになっていらっしゃっても、保険的にMVMをお摂りになるという選択肢も、もちろん、あるかと思います。
(2018年3月2日)
価格に最も栄養を及ぼすのは原料です。安全性や有効性に関するバックデータが豊富で、高い製造基準で製造されたメーカー製は比較的高く、ノーブランドの海外製は安価です。数倍から数十倍の違いがあります。また、製造は国内のGMP認定工場と人件費の低い海外製でも製造原価が異なることは言うまでもありません。
(2018年3月2日)
原材料の原産国・加工国一覧をご参照ください。
(2018年3月2日、2019年12月10日更新)
未開封の場合は、約2年、もしくは、3年。開封後はできるだけ早くが基本です。サプリメントに含まれている栄養素は、種類によってスピードは異なりますが、時間とともに少しずつ劣化していきます。特にビタミンCなどの抗酸化物質は、酸素に触れると酸化しはじめ、抗酸化機能が弱まってしまいます。多くのサプリメントの賞味期限は2年間とされていますが、必ずしも性能が保持できる期間とは限りません。製造時を100%とすると、2年後の性能は80%〜90%になっている可能性があります。成分劣化のことを考えると、できるだけ新しいものを選ぶのがよいと思います。
(2018年3月2日)
季節を問わず、常温で保管してください。直射日光を避け、冷暗所がベターです。
(2018年3月2日)
日本国内のGMP(製造工程管理基準)認定工場で製造しています。
(2018年3月2日)
タブレットはコストは低いものの使用添加物の量と種類が多くなります。葉酸は水溶性(水に溶ける)ビタミンで、原料の形態は粉末で、カプセルの形態としてはハードカプセルかタブレットの2つの選択肢があります。ハードカプセルの場合はカプセルへの内容物の充填時に粉末の流動性を高める添加物のみの使用で製剤が可能である一方、タブレットの場合はかさを増したり(賦形剤)や錠剤に固めたり(凝固剤)といった添加物が必要になります。
(2018年3月2日)
そもそも、ビタミンDは脂溶性(油に溶ける)ビタミンです。そのため、当製品では魚油に溶かしてソフトカプセルにしています。そのほうが自然な形態であり、吸収に優れていると考えています。一方、タブレットタイプは、ビタミンDを乳化剤を使って粉末にし、賦形剤や凝固剤を使ってタブレットに固めています。大量に製造した場合、コストを抑えることができるというメリットがありますが、乳化剤や賦形剤、凝固剤などの添加物を使わなければならないこと、胃酸により吸収率が低下することがあるというデメリットがあります。
(2018年3月2日、2019年12月10日更新)